用語は生まれ続ける（Feat. MAGA, FANNG, M7, E8）
ニフティ・フィフティという言葉がある。日本語に訳せば素敵な50銘柄といったところか。1960年代後半から1970年代初頭まで、オイルショック以前のアメリカの上位50銘柄として高い収益率と配当を誇っていたが、オイルショック以降に暴落し、ナスティ・フィフティ（Nasty Fifty）恐ろしい50銘柄という名前に変わった。1972年末、これらの銘柄の平均PERは40倍を超えていたが、その後第一次オイルショックを起点に1973年と1974年に暴落し、S&P500も40％以上下落した。すでに半世紀が過ぎた出来事だが、今でも時価総額の大きい少数銘柄中心に市場が上昇する時には、ニフティ・フィフティの崩壊が必ず言及される。
高値を回復するのに8年かかった。2010年代 TGIF / MAGAの登場
最初はアップル、アイフォーン、ツイッター、グーグル、フェイスブックの名をとったTGiFという名前が登場したが、
ツイッターが勢いを失い、2010年代半ばからスマートフォンとクラウドブームとともにアップル、グーグル、アマゾン、マイクロソフトの時価総額が急騰し始める。
人々は全体の株式市場で4社の時価総額が非常に高いと言及し、「MAGA」という別名を付け、ニフティ・フィフティの事例を挙げ始める。このように大型株のいくつかが言及される現象は崩壊の兆候だという意味だった。
FANNG
そうするうちに2010年代後半からネットフリックスが台頭し始める。すると今度は用語が変わった。ジム・クレイマーが名付けた「FANNG」であり、マイクロソフトが抜けてフェイスブックとネットフリックスが入った。
2018年に中国との貿易戦争問題で株価が暴落すると、「FANNG」とともにニフティ・フィフティが再びよみがえった。2019年8月、ウォール・ストリート・ジャーナルは、もはやこれらの企業は成長の限界が見えないスタートアップのような会社ではないため、「安定した投資先」という従来の認識にも変化が生じていると診断した。再びメディアは批判を続け始めた。
フィナンシャル・タイムズではドットコムバブル水準にテック企業の比重が高いと、特集記事まで掲載した。
マグニフィセント7
2022年の下落相場でメタとネットフリックスの株価が暴落し、2020年代初頭からエヌビディアとテスラの株価が上昇すると、2023年から新たにM7という言葉が生まれた
アポロ・グローバル・マネジメントのトーステン・スロック首席エコノミストは、M7のバリュエーションが1970年代初頭の「ニフティ・フィフティ」（Nifty Fifty）や2000年のドットコムバブル当時のS&P500指数の情報技術（IT）部門と類似していると指摘した。ニフティ・フィフティは1969年から1970年代初頭にかけてS&P500指数の中で高い収益率を示した50の大型株である
世界的な投資ストラテジストであるジェレミー・シーゲル・ウォートン・スクール教授は、ニフティ・フィフティについて「1970年代初頭に高く舞い上がり、1973～1974年の残酷な弱気相場で地上に墜落した成長株集団」と述べ、「その後ニフティ50の大半の価値が下落した後、多くの投資家は二度と株式に対して30倍を超える収益コストを支払うまいと誓った」と伝えた。
Enormous Eight
イナマス8
メタの株価が安値から5倍以上に上昇すると、今度はM7からE8に名前が変わった。
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