ピーター・リンチ式投資がますます難しくなる理由

ピーター・リンチの本を読んでいると、偶然立ち寄ったフランチャイズのサンドイッチ店のサンドイッチを味わい、財務諸表を検討し、割安であることを発見する話が出てくる。ピーター・リンチの本はほとんどが1980年代を背景にしているが、当時は金融技法があまり発達しておらず、ファミリーオフィスやプライベートエクイティファンドのレバレッジド・バイアウトは発達していなかった。一企業を買収できるほど自己資本を大きく調達して企業を買収するよりも、主に仲介手数料に重きを置いていた。

ドットコムバブルとサブプライム住宅ローン危機を経て市場に生まれた豊富な流動性と金融の高度化は、プライベートエクイティファンドやヘッジファンドが大きなレバレッジを効かせることを可能にし、彼らが企業を買収して自ら上場廃止させ、企業価値を極大化して売却するケースが多くなった。

MBKパートナーズの副社長は、これを金融が仲介者の役割から直接企業を運営する主体になったことだと意義づける。この過程での雑音も大きい。韓国マクドナルドとホームプラスの事例を見るだけでも、財務状態表のマッサージができる代表を据え、これまで積み上げてきたブランド価値を利用して企業の利潤を極大化させるコスト削減に取り掛かるからだ。

消費者の購買パターンはすぐには変わらないため、コスト削減が極大化したとき、短期的には収益が非常に良く見える。

話を本題に戻すと、あまりにも良い会社、特にPBR以下で売られているケースは、大不況以降は見るのがかなり難しくなった。むしろ自分が買収する企業の株価純資産倍率が途方もなく非常に低いなら、注意しなければならない。コロンビア・ビジネススクールでは、PBRが途方もなく低い場合、市場が間違っている確率を12%程度と見ると教えているという。もちろん、金融企業がよく発達し、会計が厳格で、ガバナンスが健全でありながら株価純資産倍率が低いという前提が必要ではある。